健康宣言

「社員とその家族の健康増進に積極的に取り組む事を宣言致します。」

当社経営理念である、人と技術と情報を繋ぐ「機能商社」として社会の発展と安全に貢献する事を実践する為には
まずそこで働く社員やその家族が健康であることが必要不可欠です。

健康最高責任者 代表取締役 大田 健治

※詳細は「株式会社ヨネイ2026年度健康白書」をご覧ください。

推進体制

• 産業医・組合との連携（衛生委員会による注意喚起・問題提起・再健診必要性の確認）
• 産業機械健康保険組合との連携（特定保健指導対象者への受診勧奨）
• 産業保健師・栄養士・公認心理士との連携（特定保健指導対象外の40歳未満の社員を含めた保健指導）
  （精密検査受診勧奨）
• 生命保険会社への委託（健康相談窓口設置・健康診断結果分析・健康測定会）
• 感染症対策の徹底（社内でのワクチン接種・ワクチン休暇の付与）
• 外部EAPとの連携
  （健康イベント・健診の見える化・メンタルヘルスセミナー・健康意識調査・睡眠改善に向けた各種施策の実施、理学療法士による健康指導・女性特有の健康関連課題の解決支援）
• 両立支援の取組
  （時差出勤・特別有給休暇の積極的な付与・育休復帰支援プログラムの策定・育児短時間勤務制度の拡充・介護休業規程の改定・社内コミュニケーションツールの充実）

健康経営中期目標指標（2028年度）

• SPQ東大1項目版を尺度とするプレゼンティーイズムは85点以上を目指す。
• アブセンティーズムとしては病気による休暇取得の日数を1.5日以下に抑えたい。
• ワークエンゲージメントについては、自社で導入している従業員調査内に「新職業性ストレス簡易調査票」のワークエンゲージメントに関する質問2項目を組み入れて測定。「高評価者：評価点が3点以上（100点満点換算では約67点以上）」の割合を65％以上にしたい。

・メンタルヘルス用語集：https://www.jpc-net.jp/research/mental-health/yougo.html
※公益財団法人日本生産性本部様ご協賛